★★★ 豊富な経験&確かな技術 ★★★


浮気の行方 ・素行の解明 ・家出の発見 ・盗聴の悩み ・迷惑な被害 ・GPS調査 ・ストーカー


それは有料の宣伝広告を一切行っていないからです。これまで多数の問題を解決してきた実績から、依頼件数の約78%(2016~2022年度実績)が弁護士事務所・司法書士事務所・利用者の方々からのご紹介によるお仕事なので低料金調査が可能となっています。
※集客のための多額の宣伝広告費用を、調査料金に上乗せして回収する手段が探偵業界の悪習であり、高額見積もり&ボッタクリ料金の正体です。


警察の生活安全課に相談・・・2007年6月1日に探偵業法が施行され、法律で規制が定められていますので、悪質な探偵とのトラブルは警察に相談されることが最も効果的です。

国民生活センターに相談・・・局番なしの「188」です。専門家が問題解決のお手伝いをしてくれます。詳しくはこちらをご覧ください。→ 国民生活センター

→ 広告の金額では調査出来ないと言われた。
→ 面談で不安を煽られ高額の契約を強要された。
→ 多額の追加費用を請求された。
※安い金額を宣伝に用い、そこから高額な契約を迫ったり、意味不明な追加請求を行うといった悪質な手口は、探偵業界で一番多いトラブルです。

→ 他県に営業所があるのに出張費を請求された。
→ 事務所に机は沢山あるのに社員は1人だけだった。
→ 調査は下請け業者に丸投げされていた。
※転送電話を利用し、支店が沢山あるように偽る手段は、探偵業界の姑息な風習です。社員1~3名で全国に10数か所もあるように装う会社は多数存在します。